NEW【2019年認定看護師 新規認定者一覧】（2019年8月8日） 2019年度新規認定者氏名一覧を公開しました。 新規認定者氏名一覧はこちら ※一覧の掲載・公開期間：2019年8月8日 11時～2019年9月9日 10時
NEW・重要【認定看護師】認定看護師の認定の取り消しについて（2019年8月7日） 本会は、2019年行政処分を受けた集中ケア認定看護師1名について、認定看護師規程第33条に基づき、8月1日付で認定看護師の認定を取り消しました。 詳細はこちら
NEW【2019年認定看護師 認定審査結果】（2019年7月25日） 2019年度認定審査は、20分野1,496人が受験し1,329人が合格しました。 認定看護師総数は20,960人になりました。 分野別の審査結果の詳細はこちら
【2019年認定更新審査を申請されたみなさまへ】（2019年6月19日） 審査申請後、ご登録のメールアドレスに自動送信される〔審査申請受付／振込口座の案内〕に関するメールが届かないというお問い合わせが寄せられていますが、自動送信のためメールの再送はできかねます。 メールの内容は、こちらをご覧ください。なお、この内容は「資格認定制度 審査・申請システム」の〔申請状況一覧〕内の詳細画面に記載の内容と同一です。 また、メールが届かないことに関する詳細は、「資格認定制度審査・申請システムに関するよくあるご質問」の「Q.3」をご確認ください。
【2019年認定更新審査・再認定審査を申請される皆様へ：「よくある質問」の掲載について】（2019年6月12日） 認定更新審査・再認定審査の申請に関するよくあるご質問を掲載しました。 審査申請される方は、予めご確認ください。 詳細はこちら
重要【認定更新審査・再認定審査を申請される皆様へ：合格者に対する認定看護師徽章（バッジ）送付の廃止について】（2019年6月12日） 2017年度からの認定更新審査方法および再認定審査方法の変更に伴い、このたび両審査における認定証等の交付のあり方を見直した結果、これまで両審査の合格者に交付していた徽章（バッジ）および2回目以降の認定更新者に贈呈していた記念の徽章を、2018年度審査から廃止しました。 初回認定時にすでに徽章を送付していること、原材料費の高騰により徽章作成に関する経済的負担が大きくなっていること等を考慮した結果です。 徽章を紛失・破損した場合等は、再交付手続きをお願いします。 再交付手続きの詳細はこちら
重要【2019年認定看護師「認定更新の手引き」及び「再認定の手引き」掲載】（2019年3月27日） 2019年第18回認定看護師「認定更新の手引き」及び2019年第11回認定看護師「再認定の手引き」を掲載いたしました。 審査申請の際には、必ず手引きをご確認の上、手続きしてください。 詳細はこちら
【2018年認定更新をされた方へ】（2019年2月27日） 2018年認定看護師認定更新審査および再認定審査の合格者には、2018年11月に認定証・認定カード等を簡易書留にて郵送しましたが、不在等により受取がされず、再配達の手配がないまま所定の保管期限が過ぎたものは本会へ返送されてきています。ついては、当該審査の合格者で、認定証等を受け取られていない方は、再送の手配をいたしますので、2019年3月20日（水）までに認定部まで電話でご連絡ください。 なお、再送にあたっては「資格認定制度 審査・申請システム」にご登録の「郵便物送付先」住所に送付しますので、同システムへのご登録内容についても再度ご確認ください。
重要【資格認定制度 審査・申請システム よくあるご質問について】（2019年2月14日） 「資格認定制度 審査・申請システム」に関するよくあるご質問について更新しました。 システムを使用される際にはご確認ください。 ■「資格認定制度 審査・申請システムに関するよくあるご質問」はこちら
【2018年認定看護師 再認定者について】（2018年10月15日） 2018年度再認定者は59名です。これにより認定看護師総数は19,894名になりました。
【2018年第17回認定看護師認定更新審査・第10回再認定審査・延長審査 結果について】（2018年10月15日） 2018年10月12日に標記審査の結果を公表しました。 分野別の詳細はこちら
重要 【注意勧告】認定更新審査・再認定審査における実践報告書の作成について（2016年12月26日） 2016年度第15回認定看護師認定更新審査・第8回認定看護師再認定審査において、 提出された実践報告書と他者の実践報告書の文字列の一致率が高く、申請者自身の活動であることが 確認できなかったことから、審査不合格となった事案がありました。 詳細はこちら
重要 【認定看護師】認定看護師の認定の取り消しについて（2013年12月16日） 本会は、2013年認定看護師認定更新審査において不正行為を行った感染管理認定看護師1名について、認定看護師規程第33条に基づき、12月13日付けで認定看護師の認定を取消しました。詳細はこちら
日本看護協会は毎年1回、認定看護師認定審査を実施しています。審査に合格し、登録手続きをした方を認定看護師として認定しています。資格の有効期間は5年です。
次の1から3の資格を全て満たしていること。
次の3つの手続きを全て行う。
筆記試験（マークシート方式・四肢択一）100分
教育基準カリキュラムはこちら
※小児救急看護分野は、2019年度認定審査は実施しません。
■「資格認定制度 審査・申請システムに関するよくあるご質問」はこちら
※推奨環境について 本システムは下記の環境において動作確認を行っております。 下記以外の環境では、正常にご利用できない可能性がありますのでご了承ください。 Windows OS Internet Explorer 8/9/10/11
審査合否は『資格認定制度 審査・申請システム』において個別に発表します。
新規認定者一覧（所属都道府県名、氏名）は審査合否発表の2週間後から日本看護協会 公式ホームページで1か月間公表します。
認定審査合格者は、以下の認定看護師登録手続きを行ってください。 ・認定料振込：50,760円（税込） ※消費税率8％への引き上げに伴い、2015年度の審査より上記金額に変更しています。 ・『資格認定制度 審査・申請システム』での認定登録情報の確認、及び公開情報の登録 ※認定登録手続きの前に所属施設ホームページや学会、研修会の資料等に資格名称を記載しないでください。
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認定看護師のレベル保持のため、認定更新制を施行しています。認定後5年ごとに更新審査を実施しています。
※2015年まで認定更新審査で使用していた「学会・研究会リスト」は、2016年から廃止し、2016年第15回認定更新審査以降は、原則としてすべての学会における発表や参加を、研修実績及び研究業績等として申告可能とします。 なお、2016年以前の発表や参加についても同様に申告可能です。 ※研修実績及び研究業績等については、『資格認定制度 審査・申請システム 研修実績及び研究業績等申告表』で随時ポイントの登録が可能です。登録方法の詳細は『資格認定制度 審査・申請システム 操作方法』でご確認ください。
「学会・研究会リスト」の廃止について 2015年まで認定更新審査で使用していた「学会・研究会リスト」は、2016年から廃止し、2016年以降は、すべての学会・研究会を対象とします。
学会・研究会における発表や参加を認定看護師が申告するためには証明書類が必要ですので、参考資料「認定看護師 研修実績及び研究業績等申告表項目一覧」をご確認のうえ、ご準備いただけましたら幸いです。
次の４つの手続きを全て行う。
書類審査
【延長審査】
資格認定制度 審査・申請システム
※ 申請期間外は申請することはできません。 ■「資格認定制度 審査・申請システムに関するよくあるご質問」はこちら ※推奨環境について 本システムは下記の環境において動作確認を行っております。 下記以外の環境では、正常にご利用できない可能性がありますのでご了承ください。 Windows OS Internet Explorer 8/9/10/11
審査合否は『資格認定制度 審査・申請システム』において発表します。
認定更新審査合格者は、登録手続き（認定料振込：20,900円）を行ってください。 ※消費税率10％への引き上げに伴い、2019年の審査から上記金額に変更となります。
※認定更新審査不合格及び認定更新審査未申請の場合、同年12月末日で資格を失効します。 施設ホームページの認定看護師紹介等に掲載されている場合は、速やかに情報を削除してください。
日本看護協会は、認定看護師資格を喪失後に再び認定看護師の認定を申請する再認定審査を実施しています。
※2015年まで認定更新審査で使用していた「学会・研究会リスト」は、2016年から廃止し、2016年第15回認定更新審査以降は、原則としてすべての学会・研究会における発表や参加を、研修実績及び研究業績等として申告可能とします。 なお、2016年以前の発表や参加についても同様に申告可能です。 ※『資格認定制度 審査・申請システム 研修実績及び研究業績等申告表』での研修実績及び研究業績等のポイントの登録は、再認定審査の申請後から可能です。
資格認定制度審査・申請システムはこちら
※ 申請期間外は申請することはできません。 ■「資格認定制度 審査・申請システムに関するよくあるご質問」はこちら
再認定審査合格者は、登録手続き（認定料振込：20,900円）を行ってください。 ※消費税率10％への引き上げに伴い、2019年の審査から上記金額に変更となります。
※認定登録手続きの前に所属施設ホームページや学会、研修会の資料等に資格名称を記載しないでください。
